税理士事務所の新しい集客・営業方法 -新しい広告のかたち-
■ 「営業活動は、苦手だし何から手を付けてよいか分からない」
■ 「いろいろ試したけど、費用対効果が合わないものばかり」
■ 「後継者に営業を教育しておきたいがその前に新規のお客様がこない」
あなたの集客方法はどれですか？
- 銀行や保険会社からの紹介
- 顧問先からの紹介
- 税理士紹介業者からの紹介
- ダイレクトメール（ＦＡＸ・郵送）
- ホームページ
- テレマーケティング
- 飛び込み営業
- 広告（新聞、雑誌、ＷＥＢ、業界紙、ラジオ、テレビ）
- パブリシティ
顧問先を紹介をしてくれる顧問先や取引先は、確実にあなたを紹介してくれると思いますか？
他にも仲の良い税理士がいるのではないでしょうか？
集客が確実な広告はあるのでしょうか？
税理士紹介業者は、あなたを紹介してくれるのでしょうか？
あたりまえの話ですが、顧問税理士を探している方に、あなたの情報を確実に発信できれば、
顧問先は確実に増えます。
確実な集客方法
でもそんなものはない
と思っていらっしゃいませんか？
あります。逆に言うとこれしかないです。
それが、私達が提供する「会計事務所向け営業支援サービス」です。
でもここが肝心なところですが、
この集客サービスには条件があります。
あなたの見込客とするターゲットはどこにありますか？
もしこのターゲットが、起業されたばかりの「新設法人」であれば、
読み進めてください。
それ以外の方は、別をお探しください。
顧問先を1ヵ月で確実に増やすことが出来る
会計事務所向け営業支援サービスとは？
「会計事務所向け営業支援サービス」は、
全国の行政書士や、法務局での営業活動、ＷＥＢサイトからの集客により、
月間３００社以上の税理士を探している中小企業を集めております。
そんなの「新設法人リスト」って言って１件いくらで売ってるよ
いえいえ。
実際、新設法人リストって知ってますか？
移転登記が多く、３割以上は、
せっかく送ったＤＭがもどってくることを・・・
さらに、東京都の起業家たちに聞くと、
設立登記したあと、３ヶ月以内に
２０事務所以上の税理士事務所からＤＭがくることを・・
はっきり言って新設法人リストを購入してからのアプローチは遅いです。
では、どの段階で提案すれば良いのでしょうか？
その秘密は、
資料をご請求して頂いた方にだけ、無料で教えます。
もちろん会計事務所の方だけですよ。
会計事務所向け営業支援サービスのメリットとは
では、私共のＰＲですが、
「会計事務所向け営業支援サービス」は
「紹介がいつくるか分からない」「税理士紹介業者の紹介する基準が分からない」といったことはなく、全て公開いたします。
実際、弊社の「会計事務所向け営業支援サービス」を実施した
会計事務所の大半が、1ヶ月で、顧問先を３社増やすことができました。
中には、５社増やした方もいらっしゃいます。
さぁ、まずは、資料請求をしましょう。
無料で、ノウ ハウが手に入るなら、この瞬間を逃すことはないはずです。
集客ノウハウが無料で
ただし、条件が あります。
＜資料請求条件＞
- ■ 1．これからの日本を背負う新設法人に向けて、成長を支援する熱意がある
- ■ 2．顧問料金をクライアントのサービス内容に応じ対応できる
- ■ 3．新規顧問先を増やすためには自分が変わらなければいけないことを理解している
上記を「はい」と言える方だけ資料請求をお願い致します。
その先には間違いなく、集客が得られる方法が手に入ります。
下記からお問合せください。